マスターカード、コインベースやファイヤーブロックスとブロックチェーン安全基準協議会に参加

マスターカードが、ブロックチェーン・セキュリティ基準協議会（BSSC）にチャーター会員として加盟した。同社はブロックチェーンネットワークやトークン化資産のセキュリティ枠組み策定に貢献する方針。

発表は2026年4月21日、マサチューセッツ州ウェイクフィールドからあった。マスターカードは今後、セキュリティやプライバシーを扱うワーキンググループにも参加する予定。

決済大手、ブロックチェーンへの関与を強化

BSSCは、非営利のコンソーシアムとして運営されている。デジタル資産エコシステムの監査基準やセキュリティ標準を策定する組織である。

マスターカードは、既にコインベース、ファイヤーブロックス、アンカレッジ・デジタルが参加するメンバーに加わる。ビットゴー、フィグメント、リビット・キャピタルも同協議会に名を連ねている。

また、マスターカードからはクレア・ル・ガル氏がBSSCの理事会メンバーを務める。同氏は同社セキュリティ・ソリューション部門でインテグリティと基準策定を担当している。

同氏のチームは、不正防止、サイバー耐性、紛争解決、脅威インテリジェンスを担っている。そのため、協議会ワーキンググループ内での発言力が大きいとみられる。

アダム・ラク氏が協議会のエグゼクティブ・ディレクターを務める。同氏は、マスターカードの決済領域での経験が強固なブロックチェーン・セキュリティ基準策定に有効だと評価している。

機関投資家による導入促進への意義

マスターカードは既にマルチトークンネットワークやクリプト・クレデンシャルといった製品を展開している。両者ともブロックチェーンやトークン基盤に信頼性を組み込むことを目指している。

同社は2023年にクリプト・クレデンシャルを立ち上げ、複雑なウォレットアドレスをシンプルなエイリアスに置き換えた。またBSSCは、ブロックチェーン運営者向けに一般的なセキュリティとプライバシー基準も公開している。

しかし、セキュリティ実務の分散が機関マネー参入の障壁となっている。標準化の推進は、デジタル資産市場への伝統金融の参加を加速させる可能性がある。

この動きは、伝統金融がブロックチェーンを重要インフラと見なすシグナルとなる。従って、共通ルールの策定が任意から必須になりつつある。

マスターカードのセキュリティチームは、BSSCワーキンググループへ指針を提供する予定。さらに、数十年にわたる決済リスク管理の知見も共有する計画。

今後数カ月で、同協議会の基準が加盟企業以外に広がるかが注目される。現在、ブロックチェーン・ガバナンスに大手金融機関の声が加わった形。BSSCは、マスターカードの参加を、伝統金融がルール策定に関与する意志の証拠と主張できる。