ジェームズ・ホーガン：湾岸航空会社が戦争から回復するには最大2年が必要

• エティハド元CEOへのインタビュー
• 「リセットについての話が増えている」
• 航空会社に市場刺激策を求める声

ジェームズ・ホーガンは、乱気流に簡単には動じない。

湾岸の航空モデル構築に貢献したエティハド航空の元最高経営責任者は、燃料ショック、SARSの流行、金融危機、航空会社の再建、そして繰り返される地域の不安定化を乗り越えてきた。

だからこそ、ホーガンが湾岸の打撃を受けた航空・観光業の回復は「もし」ではなく「いつ」の問題だと言う言葉には重みがある。

「戦争や紛争を経験したのはこの地域だけではない」と彼はAGBIに語る。「あらゆる危機で見られるのは、人々が一時立ち止まり、移動し、そしてまた戻ってくるということだ。時が経てば、人々は忘れる。」

問題は、回復にどれだけの時間がかかるかだと彼は言う。紛争が解決されれば、12〜24か月と見積もっている。

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直接的な被害は深刻で、ホーガンがエティハドを率いたUAEが最も大きな打撃を受けた。イランのミサイルとドローンによる攻撃は、空港やドバイのバージ・アル・アラブホテルといった観光名所を含む民間インフラを標的とし、同国の観光・航空産業に深刻な打撃を与えた。

ドバイ空港は旅客数が20％減少したと報告している。格付け機関ムーディーズによれば、同エミレーツのホテル客室稼働率は第2四半期に2月の80％から10％へと急落する見通しだ。

エミレーツ航空が今月過去最高の年間利益を発表した一方で、ホーガンは湾岸の3大航空会社——エミレーツ、エティハド、カタール航空——が4月のスケジュールから540万席、1万8,000便を削減したと推計している。

しかし、紛争開始以来この地域を行き来しているホーガンは、湾岸での議論はすでに混乱の管理を超え、需要回復へとシフトしていると語る。

「リセットについての話が増えている——どうやって信頼を取り戻すかという話だ。」

地理は依然として運命を決する

コンサルタント会社ナイトフッド・グローバルの会長を務めるホーガンは最近、バンコクでのプレゼンテーションで「何が傷ついたのか？」と問いかけた。その答えは「認識と信頼。ブランドではない」というものだった。

その認識は——脆弱な停戦の中ではあるが——航空会社が運航便数を回復するにつれ「すでに修復されつつある」と彼は言う。

「この危機が示したのは、国を守る政府の強さ……自国の能力をいかに構築してきたか、だと思う。[それは]実に強固なものだ。」

地理は依然として運命を決すると、ホーガンは主張する。欧州、アジア、アフリカの間に位置する湾岸の立地は、ほかの地域がほとんど太刀打ちできない接続性をもたらしている。

Tourism Economicsによれば、紛争前、ドバイ、アブダビ、ドーハは合わせて1日1,400便以上を運航し、国際乗り継ぎ旅客のおよそ14％を取り扱っていた。

「人々が忘れがちなのは、私たちの目の前に巨大な市場がいくつもあるということだ」とホーガンは言う。

「航空会社、目的地、空港が協力して、アブダビ、ドバイ、ドーハのハブ、そして台頭するサウジのハブが持つ独自の強みを市場に改めて訴えかける機会だ。」

「不満を言わず、競争せよ」

ホーガンの見方では、乗り継ぎ旅客は年内に戻ってくるが、目的地旅客が危機前の水準に戻るには「もう少し時間がかかるだろう」という。

「もし私がその立場にいたら、自社の路線マップと市場の開拓方法、季節性の見方、そしてインセンティブに何をするかに強く集中するだろう」と彼は言う。

「航空機は地上に止めておくより空に飛ばすほうがいい。つまり、市場を刺激しなければならないということだ。」

この地域は厳しい短期的な経済状況に直面している。世界旅行・観光評議会によれば、この戦争により中東は1日あたり約6億ドルの訪問者消費を失っている。オックスフォード・エコノミクスは、今年の総損失が560億ドルに達する可能性があると試算している。

観光はUAE経済の主要な柱であり、GDPの約15％を占めており、ドバイがこのセクターの成長の中心にある。

エールフランス-KLMとルフトハンザの幹部たちも、ロビー団体とともに、この危機に乗じて従来からの不満を再燃させている。欧州は長距離乗り継ぎ旅客を支配する湾岸航空会社への依存度が高まりすぎているという主張だ。

「それに対する私の答えは、不満を言わず、競争せよ、だ」とホーガンは言う。

「結局のところ、湾岸の航空会社はいずれも優れたサービスを提供し、優れたプロダクトを持っており、欧州の航空会社がそれに匹敵するのは非常に難しい。

「私はこの地域に長く関わってきた。湾岸が戻ってこないと疑う人々を見ると、首を振らざるを得ない。」