ガルフ地域がネットゼロを達成するには、炭素回収だけでなく炭素税も必要だ

時計は刻々と進んでいる。湾岸諸国のほとんどは、通常時には石油・ガスの主要輸出国でありながらも、ネットゼロ炭素排出の達成に向けた明確な目標を設定している。

オマーンとUAEは2050年までのネットゼロを約束し、サウジアラビア、クウェート、バーレーンは2060年までを目標としている。かつて世界最大の液化天然ガス輸出国だったカタールは例外で、通常シナリオを下回る水準への緩やかな削減のみを約束するにとどまっている。

一部の国は進展を見せている。アラビア湾岸でNet Zero Trackerにおいてグリーンランキングを獲得した唯一の国であるオマーンでは、Francesca Washtellが引用した公共サービス規制当局によると、昨年末時点で再生可能エネルギーが発電量の9%超を占めた。IEAによると、UAEもほぼ同水準だという。しかし、他のGCC諸国は遅れをとっている。

ネットゼロ目標を達成する手段の一つが、炭素回収・利用（理想的には）・貯留（CCUS）だ。UAEはすでに、域内初の商業規模のCCUS施設「アル・リヤダ」を稼働させている。カタールはラス・ラッファンに大規模な設備を持ち、サウジアラビアのジュベイル工業都市は2035年までに年間約4,400万トンの炭素回収を目指している。ここまでは順調だ。

しかし、Siemens Energyによると、パリ協定のコミットメントに沿ってネットゼロを達成するには、世界全体で2,500の大規模回収プロジェクトが必要とされる。

それは実現しそうにない。オマーン・サステナビリティ・ウィークの登壇者によると、域内の石油・ガス大手は技術的な対策を好む傾向があるが、それ以外の政策やツールも必要だという。カーボンクレジットや炭素税――あるいはそれに類するもの――が、排出削減への投資に対するインセンティブをもたらし得る。

「この地域では現在、排出者がCO2を回収するインセンティブが……存在しない」と、オマーンのガス伝送網を運営するOQGNの事業開発部長、アリ・モハマディ氏はマスカットで述べた。

いわゆる任意クレジットの評判は芳しくない。この仕組みでは、排出者――例えば大手テック企業――が林業などへの投資に同意し、一定量の炭素が隔離されたという証明を得る。しかし、こうした制度はグリーンウォッシングの疑惑や「追加性」への懸念がつきまとう。

代替手段はコンプライアンス・クレジットだ。これは国家が課すルールや税、および国家が認定する炭素隔離による仕組みである。シェルのマレク・アル・チャラビ氏によると、これまでに生産されたクレジットのうち任意は2%にすぎず、98%はコンプライアンスベースだという。

例えば欧州連合（EU）は、グリーンウォッシングに対抗し、適合事業体の基準を規定するEUタクソノミー規則を運用している。

ドナルド・トランプ政権下の米国でさえ、CCUSと直接空気回収への投資を促す45Q税額控除を提供している。

GCCにはここで行動する能力がある。2024年、サウジアラビアは排出権取引を促進する地域任意炭素市場を立ち上げた。UAEのADGMも炭素取引プラットフォームを有している。しかし、これらは本質的に任意のものだ。

AGBIコラムニストのマナル・アブデル・サマドをはじめとする論者たちは、以前から炭素税の導入を訴えてきた。

「GCCにおける適切に設計された炭素税は、クリーンエネルギープロジェクトへの再投資とともに、経済活動を損なうことなく意味ある変化をもたらせる」とマナル氏は昨年記している。

オマーンは6カ国の中でグリーン・アジェンダへの取り組みが最も積極的だ。その理由は、炭素水素埋蔵量が少ないという事情からそうせざるを得ないからだとも言える。

そして、イラン戦争の苦難にもかかわらず、同スルタン国は炭素集約度の低い未来へのコミットメントを着実に推進している。豊富な土地、風力・太陽光資源を持ち、ネットゼロへの秩序ある移行に向けた国家戦略を有している。

2024年にはOQの一部としてオマーン・ネットゼロセンターを設立し、昨年は炭素追跡・会計ツール「ミザン」を立ち上げた。政府はさらに最近、CCUSに関する産業界との協議タスクフォースを設置した。

オマーンは先頭に立てる。しかし、オマーン・サステナビリティ・ウィークの参加者たちは、オマーン政府またはGCCの他の国々が行動を起こす必要があると述べた。

「中東は、私が言うとすれば、まだ私たちが目指すべき場所からはるかに遠い」とSiemens Energyの販売部長タメル・ミトキース氏は語った。「政策の観点からは、大幅に遅れている。」