アーサー・ヘイズ氏、イラン紛争がFRB緩和とビットコイン上昇要因になると指摘

BitMEX共同創業者のアーサー・ヘイズ氏は3月2日、新たなエッセイを発表し、米国によるイランへの長期軍事介入が続けば、米連邦準備制度理事会（FRB）による利下げと資金供給（マネープリンティング）の可能性が高まると主張した。これにより、ビットコイン価格が上昇するとの見方を示した。

同氏の主張は、過去40年にわたるパターンに基づく。米国による中東での主要な軍事行動のたびに、FRBは金融緩和を行ってきた。イランの場合も同様になると予想する。

戦争とFRB：繰り返されるパターン

「iOS Warfare」でヘイズ氏は、米国の中東での軍事作戦がFRBの金融緩和につながってきたという歴史的な分析を提示した。1985年以降、歴代の米大統領はいずれも中東諸国に対してミサイル攻撃や全面戦争を実施してきた。FRBはその後、金利を一貫して引き下げてきたと指摘する。

ヘイズ氏は、3つの前例を挙げた。ジョージ・H・W・ブッシュ大統領下での1990年の湾岸戦争では、FRBは戦後初の会合で金利を据え置いたが、戦争が長引けば追加の緩和を示唆していた。現に同年11月と12月の会合で利下げを行った。原油高によるインフレが続いていたにもかかわらずである。

2001年9月11日の同時多発テロ後は、アラン・グリーンスパンFRB議長が緊急で0.5ポイントの利下げを主導した。資産価格の下押し圧力と、景気の信認回復を理由とした。その後のイラク・アフガニスタン戦争でも、長期にわたり金融緩和が続いた。

オバマ大統領下での2009年アフガニスタン増派時には、すでに政策金利はゼロで、量的緩和も実施済みだった。追加の利下げ余地はなかった。

現在に話を戻すと、ヘイズ氏はトランプ氏によるイラン体制転換の姿勢も、同じパターンに従うものと位置づけた。イランの体制転換は1979年以降、米国の超党派政策目標であり、FRBが政策緩和する政治的根拠となると述べている。軍事行動の資金調達も後押しする。

ヘイズ氏は、1985年以降、退役軍人省（VA）に充てられる連邦予算の割合が、連邦予算全体の増加ペースの2倍だったことを示すチャートを例示した。軍事介入後に政策金利（フェデラルファンド金利）が低下してきた傾向と併せて主張している。

利下げ待ち

長期的には上昇傾向との見通しを示す一方、ヘイズ氏は短期的には慎重な対応を助言した。実際にFRBが利下げや資金供給を始めるまで、ビットコインや一部アルトコインへの投資を増やすのは控えるべきだと推奨した。

ビットコインは記事公開時点で約6万6200ドルで取引されていた。前年比で約30％下落しており、2025年10月につけた過去最高値12万6000ドルから約47％低い。5カ月連続で価格が下落し、Crypto Fear and Greed Indexは極度の恐怖水準にとどまる。